「正しいだけの医療コンサルでは、
クリニックの売上は伸びない」
法規制を理解したうえで、
“実際に売上と現場改善につながる”
自由診療マーケティングを設計します。
- 医療広告ガイドライン
- オンライン診療
- LINE導線
- 自由診療の実務
すべて理解したうえでの 実益特化型コンサル
こんな“医療コンサル”に、心当たりはありませんか?
- 「それはリスクがあります」と言われるだけ
- 結局、何もできなくなる
- 売上は増えない
- 問い合わせや説明業務は減らない
- 現場は疲弊したまま
それは“安全”を取っているのではなく、
“何も決断していない”だけかもしれません。
HDNは「止めるコンサル」ではありません
多くの医療コンサルは
「法的に100点」をゴールにします。
HDNは違います。
・法規制は理解する
・リスクは把握する
・そのうえで、事業が前に進む“80点”を取りに行く
それが、自由診療の現場で
最も現実的で、最も価値のある選択だと考えています。
こんな課題を解決してきました
- LINE導線を整理し、
問い合わせ対応・説明工数を大幅削減(LHubを活用) - LP・動画・LINE表現を調整し、
CVを落とさず法的リスクを低減 - オンライン診療のフローを再設計し、
医師の負担を増やさず売上を伸ばす(LHubを活用) - 「攻めすぎ/守りすぎ」になっている
表現・導線の落とし所を設計
※個別事例は面談時に共有
理由はシンプルです
① 実務を知っている
広告・LINE・LP・決済・診療フローまで一気通貫で設計(LHubを活用)
② 法規制を理解している
医療広告・自由診療・オンライン診療の“実運用ライン”を把握
③ 数字で判断する
「安全そう」ではなく
「売上・工数・CV」で是非を判断
提供内容(一例)
- 自由診療マーケティング全体設計
- LP/動画/LINE表現のレビュー・改善提案
- オンライン診療フロー設計(LHubを活用)
- LINE導線・CRM構造設計(LHubを活用)
- 医療広告・法規制を踏まえた表現調整
- 新規自由診療メニューの立ち上げ壁打ち
※顧問型/スポット型、柔軟に対応
正直に言います
■ 向いている
- 自由診療で売上を伸ばしたい
- 現場負荷を下げたい
- グレーを理解したうえで判断したい
■ 向いていない
- 何も変えたくない
- とにかく“怒られたくない”が最優先
- 売上や数字の話をしたくない
「正しいこと(も大事ですが)」より、
「意味のあること」を一緒にやりませんか。
自由診療は
綺麗事だけでは回りません。
HDNは
現場と数字に責任を持つコンサルです。
Q&A
Q1. 法的に本当に大丈夫なのでしょうか?
A. 「無視」はしません。ただし「過剰回避」はしません。
医療広告ガイドライン・オンライン診療の枠組みは理解したうえで、
実務として成立する表現・導線の落とし所を設計します。
「絶対安全」を保証するコンサルではありませんが、
現場が止まらず、事業が前に進む現実解を提示します。
Q2. 行政や第三者から指摘された場合はどうなりますか?
A. 事前に“突っ込まれやすい点”を把握した設計を行います。
リスクはゼロにはできません。
重要なのは
- どこが指摘されやすいか
- どこまでが説明可能か
を把握したうえで判断することです。
「知らずに踏む地雷」を減らすのがHDNの役割です。
Q3. 売上を優先しすぎて、医師の負担が増えませんか?
A. むしろ逆です。
HDNの設計思想は
「売上を伸ばしながら、医師の説明工数を減らす」。
LINE導線・事前説明・動画設計により、
診療時に同じ説明を繰り返さなくて済む状態を作ります。
Q4. どんなクリニックでも依頼できますか?
A. 正直、向き・不向きがあります。
向いているのは
- 自由診療を本気で伸ばしたい
- 判断を他人任せにしない
- グレーを理解したうえで意思決定できる
逆に
- 何も変えたくない
- とにかく怒られたくない
- 数字の話を避けたい
という場合は、HDNの支援は合わない可能性があります。
Q5. スポット相談でも可能ですか?
A. 可能です。
- 表現チェックのみ
- LINE/LP構造の壁打ち
- 新規自由診療メニュー立ち上げ相談
など、必要な範囲でのスポット対応も行っています。
Q6. 料金を教えてください
A. 申し訳ございません。料金表は現時点では開示できません。
料金表を載せていない理由があります
HDNのコンサルは、
「資料を渡して終わり」ではありません。
- クリニックの状況
- 診療体制
- 既存導線
- 医師のスタンス
これらによって、
やるべきことも、やってはいけないことも全く変わるため、
定型パッケージは用意していません。
そのため、
まずは短時間のヒアリングを行い、
「何ができるか/やるべきか」を整理したうえで
支援内容をご提案しています。
「とりあえず安く頼みたい」
というご相談には向いていません。
一方で、
- 自由診療を伸ばしたい
- 現場を楽にしたい
- 判断を他人任せにしない
という院長先生にとっては、
十分にリターンのある投資になると考えています。