コロナ禍において、消費者のSNSの利用実態が大きな変化をみせています。
消費者であるユーザー同士が新しいコミュニティを作り、その中で情報の交換をするなど、これまでは情報を受け取る側でしかなかったSNSのユーザーが、自身でも情報発信を始めたのです。
これまで他のユーザーが載せていたSNSの情報にいいね！をしたり、シェアするだけだった人が、コロナ禍で時間に余裕ができたり、外出自粛によって外部とのコミュニケーションが遮断されたことで、急にSNSのアクティブユーザーに変身した例が多くあります。
このようなアクティブユーザーは、ひとたびお気に入りの商品を見つけると広告塔のように拡散してくれる可能性を秘めています。
コロナ禍で生活の混乱が続くいま、このようなアクティブなSNSユーザーに対して企業が行うべきアプローチの仕方を考えていきたいと思います。
オンラインとオフラインを併用すること
企業がコロナ禍で広告を出す際には、オンラインを使ってライブ配信など活用し、これまでの広告出稿とは違ったコンテンツを作成する必要があります。
コロナ禍において、オンライン上には様々な新しいコンテンツが登場しています。いろいろなリアルイベントがオンライン化を余儀なくされているいま、オンライン上には様々なコンテンツがあふれ細分化されています。その中でユーザーの視聴数はさらに分散化され、企業の広告にも、いかに視聴数を集められるコンテンツを作ることができるかが求められているのです。
そのためには、動画配信サービスのプラットフォームをフル活用し、TwitterやInstagramのライブ配信機能を利用するなどして、企業が独自に目新しいコンテンツを作り出し、その中で自然に商品のコマーシャルをすることが有効になるのです。例えば、自社の商品に合ったインフルエンサーを起用して、動画のライブ配信を定期的に実施し、その中で商品をアピールしてもらうなど、コアなユーザーが興味のありそうなテーマの動画を作成し紹介するのです。また、そこに起用できるのはインフルエンサーだけではありません。その商品の専門知識を持ったゲストを呼び、テーマを決めた題材にそってリアルな意見を出し合って動画を配信する手段も有効です。わかりやすくいえば、ストーリー性のあるテレビショッピング番組を無料の動画配信プラットフォームで行うイメージです。表向きは商品のコマーシャルではなく、別の題材を中心にトークしながら、最終的なバックエンドで自社の商品をアピールするという感覚です。そうすることで、ユーザーの記憶の中に自然に自社商品のイメージを刷り込むことができます。
企業が商品を販売する方法で、店舗販売は欠かせません。いくらECが発達したとはいえ、まだまだ店頭で商品を購入するという行為やショッピングという娯楽要素は需要が多く、それを無視したマーケティングはリスクが大きすぎるからです。
いま、店舗販売などのオフラインの販売方法に対して、合理的にオンラインを用いる必要性が高まっています。ECで買い物を完結できることはもちろんですが、リアルな店頭販売でもスマホで商品情報をすぐに閲覧できたり、ユーザーが店舗に行く前に商品を見たり、注文できたりするシステムです。大手のファストフード店では、オンラインで注文した商品をドライブスルーで受け取ったり、店舗で食べるといったサービスをスタートさせています。これもコロナ禍で広まり、今後は業界のスタンダードになっていくであろうサービスです。
またユーザーと店員がコミュニケーションを取りにくくなっているいま、ウェブサイト上でユーザーの悩みに答え、そのユーザーあった商品をおすすめできる機能も効果的です。化粧品や健康食品など、専門知識が必要な商品ではとくに有効で、ユーザーにとってパーソナライズされた商品を手にできる安心感や優越感は、他社のメーカーへの顧客流出を防ぐ効果も絶大です。
このように、コロナ禍でユーザーの行動が変化しているいま、SNS上でどのように顧客心理や行動が変化しているのかを捉えながら、企業側は柔軟にプロモーション方法を変えていく必要があります。今回解説したように、オンラインとオフラインを同時に活用し、コロナ禍でのユーザーとの新しいコミュニケーションの取り方を考えてみてはどうでしょうか。